質問詳細

 私は女優を目指し事務所所属のオーディションを受けている大学生です。オーディションを受け初めて半年ほどですが、所属することができません。オーディションに合格はできても多額のお金を払わないと所属できないことが多く、お金の面で所属を断念せざるを得ないことが多いです。私は、演劇部の所属歴はありますが事務所の所属歴や養成所でのレッスン歴がありません。こういったことが関係しているのでしょうか?また、お金に関しては妥協するしかないのでしょうか?

プロダクションからの回答

初めまして。費用がかかる方と掛からない方での違いとして考えられるパターンは3つです。
一つ目に応募者の方の希望する部門やレベルに応じて入所金、WS受講料などを推奨されている場合がほとんどかと思います。
2つ目としてはオーディション時の印象や経歴、技術等からこれから磨けば光る可能性はあるけど今はまだそこに達していないと判断されている場合には育成枠として雇用されるので、費用が発生する。
最後は特例としてあげますが、応募されているオーディション自体がデビューを確定されているようなものであれば、そこに対するプロデュース費用や番組枠の確保などから事務所側が費用を払って雇用する形となるので、元を取るまでは行かないが伸びるか伸びないかわからない事からその内の一部をキャストが負担する形をとっている場合もあります。特に今の時代には多いですね。

1〜3までがプロダクション側からの考えられる意図だとは思いますが、大体どこのプロダクションも中堅から大手であれば特にこういった契約内容で合格発表を出している場所が殆どですね。それだけご自身が努力できれば元を回収するだけの中身を渡せる、力を貸せる事務所によくある事例です。
逆を言うとここで費用がかかるなら辞退しますと言う事自体は可能ではありますが、そんな先行投資もできずに業界に入ろうとされているのであればこの手のエンタメ業界は向いていないと言っても過言ではありません。事務所側も口には出さずともこの子、やる気あるし伸びる才能あるかと思ったけど磨く前にダメだったタイプかで辞退を了承して終わりです。

逆に費用はかけたくない、全部事務所に負担してほしいで雇用されるパターンは既に実績がある、事務所がなくても顧客がおり、事務所に対して利益を出せると判断されたタレントのみですね。ただ、こう言ったタレントは移籍で来るパターンが殆どですので初めは入所金等を払って育成組から即戦力組へ移行し、その上で業界で続いているパターンの人かバンドなどで個人で結果を残す事に成功している人の場合のみです。

ただ、そういうタレントさんは事務所なくとも自分のブランド価値で勝負ができるので、一般人が応募するようなオーディション自体に参加する事は極めて低いですね。厳しいかも知れませんがこれが現実です。調理師を目指して調理師免許を取らずに大手の専門店へシェフとして応募しているようなものです。そして経験や実績がないタレントを無償でも入れる場合があるとしたら、そもそもその事務所自体がライバー事務所であったりそこまで業界の力がない場所であれば考えられますね。ただしそういったプロダクションは所属した後も当たり前ですが仕事はありません。

あくまでも弊社の場合は所属費、写真撮影費、レッスン料は所属契約をした方からは一切いただいておりません。
ちゃんとした事務所は所属者が受け取るギャラから折半したりしています。
たぶん、お金を払っても仕事はないと思いますよ。
今後は、オーディションを受ける前に合格後にお金を払うことはあるかを確認してください。

ご質問ありがとうございます。

まず率直にお伝えします。

合格後に「多額の費用を払わないと所属できない」というケースは、慎重に判断すべきです。

芸能事務所には大きく分けて二つの形があります。

① 所属タレントを“商品”として育て、仕事で回収する事務所
② 所属費・レッスン費を主な収益にしている事務所

前者の場合、基本的に「所属するために多額の支払いが必須」ということは多くありません。
もちろん宣材費や一部レッスン費は発生することがありますが、それが高額・長期契約前提である場合は注意が必要です。

半年間オーディションを受けていて、
「合格はするが費用で断念する」という状況が続いているのであれば、
それは実力や所属歴の問題というより、応募先の選び方の問題である可能性が高いです。

演劇部の経験があっても、養成所歴がなくても、
本当に欲しい人材であれば事務所は簡単に手放しません。

また、「お金を払えば所属できる」構造の場合、
所属後の仕事量が必ずしも保証されるわけではありません。

厳しい言い方になりますが、
お金を出さないと所属できない事務所に無理をして入る必要はありません。

むしろ見るべきなのは、

・所属後にどのような仕事実績があるか
・新人の育成実績が具体的にあるか
・所属費が主目的になっていないか

です。

お金に関しては妥協するしかない、ということはありません。
事務所選びの軸を一度整理し直すことをおすすめします。

また一般論として申し上げますが、
事務所も収益を上げないと継続運営ができないので、

ご自身に収益を上げられるベースがあるかないかによっても条件は変わってきます。

現在大学に通われていることと同じように、
子役から親御様がお金をかけて、育成をしているケースがほとんどです。

無理にお金をかける必要はありませんが、
ある程度は必要経費だと考えることは大切なことです。